【2025】人材育成におすすめのコンサル7選！自社の課題に沿った選び方と導入メリット

「社員がなかなか育たない」「研修を導入しても成果が見えない」と人材育成に関する悩みを抱えている企業は多いでしょう。

近年では、DX推進や働き方の多様化、若手社員の価値観の変化などにより、従来の教育や研修では成果が出にくくなっています。こうした状況において注目されているのが、外部の「人材育成コンサル」の力を借りることです。

本記事では、人材育成に強みを持つおすすめのコンサルティング会社を7社を紹介するとともに、自社に合った選び方や導入することで得られるメリットについても詳しく解説します。

人材育成コンサルは必要？

人材育成コンサルは受けられるのであれば、導入した方が良いでしょう。帝国データバンクが公表した情報によると、2025年4月時点では、正社員の人手不足を感じている企業が51.4％に達し、過去最高水準を記録しました。

出典：帝国データバンク

本来であれば新卒社員の入社によって人手不足はやや緩和する時期ですが、それでも半数以上の企業が人材不足を訴えています。また、非正社員においても3割の企業が人手不足を実感しており、構造的な課題は解消されていません。

こうした状況では「採用」だけで人材を補うのは難しく、今いる人材の能力をいかに高め、定着させ、戦力化するかが企業存続に必要となります。人材育成コンサルは、属人的な教育体制や場当たり的な研修を見直し、組織の成長戦略に直結する育成フレームを構築する支援を行えるのです。

人材育成コンサルで受けられる内容

人材育成コンサルで受けられる内容はサービスによって異なりますが、主に以下の3つです。

1. 人材育成プログラムの設計・実行
2. 採用戦略の構築
3. 施策の導入・運用

①人材育成プログラムの設計・実行

人材育成コンサルでは、企業の課題や目標に合わせて、教育・研修の全体像を設計し、育成プログラムとして落とし込みます。「とりあえず研修をやっているけれど、効果が見えない」といったケースでは、育成の目的やゴールが曖昧で、社内にノウハウが蓄積されていないことが多いです。

コンサルは、階層別に必要なスキルを定義し、それに沿った研修内容やOJT制度、評価指標までを含めてトータルで設計。さらに実行段階では、研修の講師派遣やファシリテーションまでサポートするため、属人化せず持続可能な育成体制を構築できます。

②採用戦略の構築

人材育成コンサルの中には、育成だけでなく採用そのものを見直す支援も提供している場合があります。特に中小企業や急成長企業では、「採るべき人材像が不明確」「求人票が刺さらない」「面接が属人的」という課題が顕在化しやすいです。

コンサルは、事業戦略から逆算して求める人物像を設計し、募集媒体や選考フロー、スカウト文面、面接官トレーニングまでを支援します。単なる「人を集める採用」から、「長く活躍する人材を見極めて採用する」戦略的な採用にシフトできます。

③施策の導入・運用

人材育成に関する戦略や制度を設計しても、実際の現場で定着しなければ意味がありません。コンサルは、策定した育成施策が現場で円滑に機能するよう、導入から運用までを支援します。

たとえば、1on1ミーティングやメンター制度、評価制度の見直し、社内研修の内製化など、導入時に混乱が起きやすい施策についても、手順書やツール、社内説明会の支援を通じてスムーズな立ち上げを実現。導入後も定期的なレビューやフィードバックを通じて改善サイクルを回し、効果の可視化やKPI達成を目指します。

人材育成コンサルの料金体系・費用相場

人材育成コンサルの料金体系・費用相場については企業によって異なりますが、一般的な内容は以下のとおりです。

費用は支援の深さや対象人数によって変動するため、「高いから安心」とは一概に言えません。

重要なのは、自社の育成課題に対してどれだけ本質的な支援が得られるかという視点です。長期的な成果を見据えるなら、単発ではなく伴走型の契約を検討するのがおすすめです。

人材育成コンサルを導入するメリット

人材育成コンサルを導入するメリットは主に3つです。

1. 現場任せの育成から脱却・属人化を解消できる
2. 育成成果を可視化し戦力化まで明確にできる
3. 離職率の低下や社員の意欲向上につながる

①現場任せの育成から脱却・属人化を解消できる

人材育成が現場任せになっている企業では、OJTの内容や質にバラつきがあり、指導する上司の能力や意識によって育成成果が左右されがちです。人材育成コンサルを導入すれば、企業全体で統一された育成方針や研修体系を整備でき、属人化を防げます。

たとえば、研修内容・マニュアルを標準化することで、「誰が教えても一定の成果が出る」といった育成が可能になります。特に多拠点展開している企業や、教育担当者が不足している中小企業にはメリットです。

②育成成果を可視化し戦力化まで明確にできる

人材育成コンサルは、研修を「実施して終わり」にせず、学習内容の定着度やスキル向上を可視化する仕組みも一緒に構築します。

たとえば、研修前後でのアセスメントや、定期的な1on1、KPI管理シートなどを活用することで、「誰が、いつまでに、どのスキルを身につけるか」といった育成ロードマップを明確に。つまり、社員の成長スピードを正しく把握でき、戦力化までのボトルネックや改善ポイントも見つけやすくなります。

③離職率の低下や社員の意欲向上につながる

育成体制が整っていない職場では、若手社員が放置されていると感じたり、成長実感がないと不安を感じて早期離職につながることがあります。先述したとおり、現代では人材の採用ではなく、今の社員の定着支援を以下に実施できるかです。

人材育成コンサルを導入し、キャリアパスや評価制度、メンタリングなどの施策を体系的に整備することで、社員が自分の成長を実感しやすくなり、エンゲージメント向上や定着率の改善につながります。また、上司と部下の関係性を良好にするマネジメント研修なども効果的です。

人材不足の解消方法は以下の記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

【2025】人材不足を解消する10の方法を徹底解説！解決した事例・意識するポイントも紹介

人材育成コンサルの課題に沿った選び方

人材育成コンサルは「実績がある」「大手企業である」ではなく、自社の課題解決に強い会社を選びましょう。よくある課題を3つに対して、選び方を紹介します。

1. 若手が育たない・すぐ辞める｜オンボーディング支援会社
2. 管理職が育たない｜マネジメント研修会社
3. 育成の仕組みが整っていない｜仕組み構築会社

①若手が育たない・すぐ辞める｜オンボーディング支援会社

新卒や若手社員が定着せず早期離職してしまう企業には、オンボーディングに特化した人材育成コンサルを選ぶのがおすすめです。

このタイプのコンサルは、入社後3〜6か月の育成プロセスを体系化し、業務理解・人間関係構築・キャリアビジョンの形成をサポート。

具体的には、配属前の導入研修、配属後のメンター制度、1on1の設計などを提案・運用してくれるため、若手社員が安心して成長できる環境が構築できます。結果として、離職率の低下や早期戦力化につながり、育成の効率も向上します。

②管理職が育たない｜マネジメント研修会社

中堅層や管理職の育成に課題がある場合は、マネジメント研修の実績が豊富な人材育成コンサルを選びましょう。プレイヤーとしては優秀でも、人を育てるスキルは別であり、現場ではそのギャップがトラブルや離職の原因になることもあります。

このタイプのコンサルでは、評価・指導・育成の基本に加え、部下との1on1の進め方やチームビルディング、心理的安全性の醸成など、管理職に求められる具体的なマネジメント技術を習得できる研修を提供してくれます。

単なる座学ではなく、現場に即したロールプレイや実践支援まで行う会社を選ぶのがポイントです。

③育成の仕組みが整っていない｜仕組み構築会社

「何から手を付けていいかわからない」「現場任せで育成が回っていない」という場合は、制度や仕組みの設計から伴走してくれるコンサルを選ぶべきです。

このタイプのコンサルは、貴社の経営目標や人材戦略に基づいて、階層別研修の構成・評価制度・キャリアパス設計などを一括して支援してくれます。単発の研修提供にとどまらず、組織全体の育成体系を構築することで、人材育成を「仕組み」で回す状態を目指せます。

研修を内製化したい企業や、将来的に教育制度を資産化したい企業におすすめです。

おすすめの人材育成コンサル7選

おすすめの人材育成コンサルを7つ紹介します。

①DX・AI人材育成研修サービス

「DX・AI人材育成研修サービス」は、企業のDX推進に必要な人材を効率的かつ体系的に育成するための研修サービスです。大きく3ステップに分かれており、独自の「DXレベルチェック」によって自社のDX成熟度を可視化し、弱点領域や強化すべきスキルを明確にします。

自社開発のハンズオン研修やワークショップで実践力を養い、研修成果を定着させる仕組みを提供。特に製造業や建築業に強みを持つ10年以上の実務経験豊富なコンサルタントが対応するため、現場の課題に即したDX・AI人材の育成が可能です。

②株式会社グロービス

年間約3,300社・約38万4,400名への導入実績を持つグロービスは、「リーダー変革」「経営変革」「事業変革」の3軸で企業の変革を支援します。

経営大学院を有し、最新の経営知を体系立てて提供できる設計力が強み。テーラーメイド型のプログラムで、現場の課題に即した学習を実現し、受講者の自走力を高めることで定着率・成果創出の再現性を担保するのが特徴です。

③ワールドワイド株式会社

グローバル50か国以上にコンサルタントを擁するウィルソン・ラーニングは、科学的知見に基づく能力開発を強みとし、営業組織のパフォーマンス向上に強みのある研修サービスです。

研修設計から内製化支援まで一貫提供し、組織の変化適応力を高めるナレッジ・トランスファーを重視。グローバル標準のアセスメントツールを活用し、定量的な効果検証も可能です。

④アチーブメントHRソリューションズ株式会社

アチーブメントHRソリューションズは、「内発的動機付け」を主軸とした研修設計が特徴。行動科学に基づき、受講者が主体的に学べる環境を創出し、研修後3か月の行動定着率は80%以上を誇ります。

フォローアップ施策やマインドセット改革をパッケージ化し、単発研修では得られない持続的な成果を実現。課題の根本原因にアプローチするコンサルティング手法が魅力と言えるでしょう。

⑤パーソル総合研究所

旧インテリジェンスHITO総合研究所とテンプスタッフラーニングが統合して誕生したパーソル総合研究所は、30年以上・21,000社以上の実績を持つ業界最大手です。

あらゆる人材育成体系をカバーするプログラムと高い顧客満足度を強みとし、約10年の継続契約率を誇ります。キャリア開発、組織風土改革、次世代リーダー育成などテーマ別に最適化した支援と、データドリブンな効果測定を提供します。

⑥株式会社Pro-D-use

Pro-D-useは「伴走・現場型」を旗印とし、クライアント組織内に入り込んだハンズオン支援を強みとします。

中小・ベンチャー企業の現場課題に即応し、OJT設計やマネジメント育成、組織風土改革を同時に推進。コンサルタント自身が現場に常駐し、実務を通じてスキル移転と定着を図るスタイルで、即効性と持続性を兼ね備えた成果を上げています。

⑦株式会社チームグリーン

中小企業向けに特化するチームグリーンは、「知識より思考力」を育む研修設計が特徴。人事評価制度構築の専門性を活かし、評価→育成→成長のサイクルを回す体制づくりを支援します。

企業人事出身のコンサルタントが理論と実践を両立したプログラムを提供し、効果検証と継続的なブラッシュアップを通じて、自社運用が可能な仕組みを確立します。

人材育成コンサルの成功事例

実際に外部コンサルティング会社による人材育成施策を導入し、顕著な成果を上げた2社の事例をそれぞれ紹介します。

1. 第一三共株式会社
2. 富士フイルムビジネスエキスパート株式会社

①第一三共株式会社

第一三共では、業務部門が自社の課題を洗い出せず、システム導入によって解決すべき問題の定義が曖昧なまま進められてしまう状況が課題となっていました。そこで、リンプレスが提供する「IT企画研修」を採用し、業務部門の担当者が自ら業務フローを分析して要件定義を行う演習コンテンツを中心に実施。

研修では、実際の現場課題を題材としたケーススタディやグループワークを通じて、IT企画の立案プロセスを体感的に学習しました。

その結果、参加者は研修後に自律的に業務改善提案書を作成できるレベルまでスキルが向上し、社内からは「IT導入の初期段階で障害となっていた要件定義漏れが激減した」「プロジェクトの失敗リスクが低減した」との声が寄せられ、DX推進の加速につながっています。

②富士フイルムビジネスエキスパート株式会社

富士フイルムグループ内の業務改革を担う富士フイルムビジネスエキスパートでは、グループ各社からの高度な課題解決依頼に対して、調整力やファシリテーション力不足がボトルネックになっていました。

そこで、人材育成コンサルティング企業が開発した「問題課題解決のための調整力研修」を導入。研修はSTPDサイクルの考え方をベースに、プロジェクトマネジメント演習や多部門調整シミュレーションを実施しました。

その結果、研修受講後6か月以内にグループ間の要件調整スピードが平均で30％向上し、複数部門を横断する業務改革プロジェクトの遅延率が半減。組織全体の改革推進力強化に大きく貢献しました。

人材育成の事例については以下の記事でサービスもあわせて解説していますので、あわせてご確認ください。

【2025】AI人材育成の方法を5つのステップで解説！取組事例や育成サービスも紹介

人材育成のコンサルについてのまとめ

人材育成の成果が見えづらい、社員の定着率が上がらないといった課題に直面している企業にとって、外部の人材育成コンサルの導入はおすすめです。採用難が続き、既存人材の強化が経営課題となる今、育成の「仕組み」そのものを見直す必要があります。

人材戦略の立て直しを検討している方は、中長期で「自走できる人材」を育てる仕組みを提供するコンサルティング会社の活用を検討すべきでしょう。本記事を参考に自社に最適なコンサル会社を選んでみてください。