デジタル技術の進化により、多くの企業や生活でDX（デジタルトランスフォーメーション）の動きが進んでいます。しかし、具体的にDXとは何か、デジタル化とどう違うのかと疑問に思うこともあるでしょう。
この記事では、DXの身近な例や、企業での活用事例、さらにDXとデジタル化との違いについて詳しく見ていきます。
DXとは
まずはDX、すなわちデジタルトランスフォーメーションとは何かについて解説します。
DXはビジネスを根本的に変革する取り組み
DXはデジタル技術を取り入れてビジネスプロセスや組織文化、顧客体験を根本的に変革する取り組みです。単にデジタル技術を導入するだけでなく、ビジネスモデルや価値提供の方法を変えることが狙いとなります。DXの具体的な取り組みとしては、企業のオペレーションを効率化するシステムの導入や、AIと大規模データ分析を用いた新しいビジネスモデルの開発などが行われます。
デジタル技術の進歩は加速しており、DXはこの急速な変化に対応するためのステップとして捉えられることもあります。企業や組織がDXを成功させるためには、従来の方法や考え方を見直し、新しい技術を積極的に取り入れ、変革を進める姿勢が求められるでしょう。
DX導入の利点
DXの実施には多くの利点がありますが、効率化が一例として挙げられます。
手動で行っていた業務をDXによって自動化することで、人間の労力を節約しより速く精密な作業を行うことが可能です。デジタル技術を利用することで、新しいビジネスチャンスを創出することも期待できます。
DXのもう一つの利点は顧客体験の向上です。AIを利用したチャットボットによる24時間体制の顧客サービスや、VRとARを用いた新しいショッピング体験の提供などが可能になります。
DX導入のリスク
DXの取り組みは簡単なものではなく、高いコストやセキュリティリスク、そして失敗のリスクも伴います。特に中小企業ならば、DXの導入コストが大きなハードルとなることを考えておくべきです。組織文化の変革を試みる際には、社員の抵抗やコミュニケーションの課題も発生することもあるでしょう。
デジタル技術の進化が進む中、企業や組織はDXを適切に行使することで、サービスの質の向上や効率的なビジネス運営が可能になります。そのためにはデジタル技術の最新トレンドを把握し、DXの適切な導入と管理を行うことが重要です。
DXとは何かについてもっと詳しく知りたい方はこちらの記事もおすすめです。
DXの身近な例5選！
DXを使った多くの新しい技術やサービスが登場しています。
以下は、その中でも特に身近な例を5つ紹介します。
- スマートホーム
- オンライン診療
- キャッシュレス決済
- オンライン授業
- カーシェアリング
この5つはDXの中でも分かりやすく、理解しやすいでしょう。
1.スマートホーム
家の中の多くの機器や設備がインターネットに接続されるようになってきました。
DXを使ったスマートホームとは、これらの家電製品や照明・エアコンなどを、スマートフォンやタブレットから操作することができる技術のことを指します。
例えば、外出先から自宅の照明を消す・帰宅時にエアコンを起動するなど、DXにより日常生活がより便利で効率的になるでしょう。
2.オンライン診療
新型コロナウイルスの影響もあり広がってきた、遠隔での医療サービスにもDXが使われています。オンライン診療は、インターネットを通じて医師と患者が対面しない形で診察を受けることができるサービスです。これにより、患者は移動時間を気にせず、自宅や職場から安全に診療を受けることが可能となります。
3.キャッシュレス決済
スマートフォンやクレジットカードを使用したキャッシュレス決済もDXの身近な例の一つです。
現金を持ち歩く必要がなく、安全かつ迅速に決済ができるため、多くの人々がこの方法を好むようになりました。ポイント還元やキャンペーンなど、様々なメリットもあります。
4.オンライン授業
学校の教室での授業とは異なり、DXを利用したオンライン授業はインターネットを介して行われます。これによって、教師と生徒は物理的な距離を気にせず、いつでもどこでも学習のやり取りが可能です。録画された授業を後から再生することで、復習や予習がしやすくなる利点もあります。
5.カーシェアリング
車を所有するのではなく、必要な時だけレンタルするという新しい移動手段の一つです。
カーシェアリングは、ユーザーがスマートフォンのアプリを使って最寄りの車を予約し、短時間や1日単位で利用することができるサービスです。都心部では駐車スペースの問題や維持費の問題から、このサービスが利用されることがあります。
実際にどのようにDXが活用されているかを詳しく知りたい方にはこちらの動画もおすすめです。
DXの企業活用事例
企業の経営戦略の中心としてDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが強化されています。この背景には、消費者のニーズの多様化や競争の激化、デジタル技術の進化が影響しています。
以下は経済産業省の「DX銘柄」に選ばれた企業の内の2社の具体的な取り組みを紹介いたします。
味の素株式会社
引用：AJINOMOTO
味の素株式会社は日本の食品および化学企業であり、1909年に創業されました。味の素株式会社は食と健康の課題解決を中心にDXを活用し、市場競争力と効率性を向上させています。
具体的なDXの活用例としては、以下のような事例があります。
| 取り組み分野 | DXの活用方法 |
| マーケティング | 顧客データを基にしたパーソナライズドマーケティングの展開 |
| R&D | AIとビッグデータの活用による新商品の開発 |
| 製造 | センサーやAIを取り入れたスマートファクトリーの構築 |
東京センチュリー株式会社
引用：東京センチュリー
東京センチュリー株式会社はDX（デジタルトランスフォーメーション）の先駆けとして、6年連続で経済産業省の「DX銘柄」に選出されました。
その背景には、単にDXの技術導入を目的とするのではなく、顧客への付加価値向上という核心的な目的の追求があります。具体的なDXの活用例としては、以下のような事例があります。
| 取り組み分野 | DXの活用方法 |
| 業務効率化 | RPAを用いて、単純作業の自動化 |
| システム開発 | 複数のRPAメーカーのロボットを一元管理する「ロボットポータルサーバ」の自社開発。 結果として、年間約8,000時間、90,000件の作業を自動化 |
DX導入の成功事例はこちらの記事でも詳しく紹介しています。
DXとデジタル化との違い
デジタル化とは基本的にアナログの情報や手法をデジタルの形式に変換する行為を指します。
例えば、紙の書類をスキャンして電子データとして保存することや、手書きの図をコンピュータ上で描画することなどが含まれます。
デジタル化の主な目的は、情報の保存や共有・検索を効率的に行うためのものです。
一方、DXはデジタル技術を活用してビジネスプロセスや組織文化、そして顧客体験を全体的に変革する取り組みです。デジタル化がDXの一つの手段として用いられることもあるものの、DXの真の目的はビジネスモデルや価値提供の方法そのものを変えることにあります。
例を挙げると、企業が顧客データをデジタルで管理するように変更することは「デジタル化」であり、そのデータを基に新しいマーケティング戦略を立てたり、新しいサービスを提供することが「DX」になります。
総じて、デジタル化は技術的な変換を中心とした「手段」であり、DXはそのデジタル技術を活用して組織全体の変革を目指す「目的」であると理解すると、違いが明確になるでしょう。
DXは身近なところで利用されている
DXはデジタル技術を取り入れ、組織やサービスの根本的な変革を目指す試みであり、デジタル化とはその手段と目的において異なる概念です。
日常で見られるようになったオンライン授業やキャッシュレス決済などはDXの一例です。
企業においても、DX技術を活用しビジネスの革新に取り組んでいます。
